【“建て替え”と比較】
リフォーム・リノベーションのメリット・デメリット！

2022-10-27

「建て替え」と「リフォーム」
どっちが得か、よーく考えてみよう

長い間暮らしてきた愛着のある家や、購入した中古物件を、快適に暮らしやすくしたいという時に行なう「リフォーム」や「リノベーション」。

一般的に、古い建物を取り壊して一新する「建て替え」に比べて、「費用を抑えられる」などのメリットはありますが、「様々な制限がある」などのデメリットもあります。

今回は、古い家を建て替えずに、あえてリフォームを選択するメリット・デメリットについてまとめました。

リフォームの５つのメリット

まずはリフォーム・リノベーションのメリットをまとめました。

メリット１：費用が安い

リフォームは、部分的な老朽や損傷、汚れなど、気になる箇所を選んで改修工事を行うため、基礎からすべて取り壊して新しく建てる「建て替え」よりも、一般的に、費用を安く済ませられます。

また、部分改修以外にも、家全体をリフォームする「フルリフォーム」や、間取りも大幅に変更する「リノベーション」などで、新築のような家にすることも可能です。

もちろんその場合は、部分リフォームよりは費用がかかります。とはいえ、やはり古い家を解体・処分して家を新築する「建て替え」より、基本的に費用が安く済むと考えて良いでしょう。

メリット２：
工期が短く、仮住まいも必要なし

気になる部分の改修工事がメインとなるリフォームは、建て替えよりも工期が短くなります。断熱効果を高めるための内窓を付ける工事や、家具・設備等の改修・設置など、部分的な作業の場合は、依頼してすぐに工事スケジュールを決められます。

また、住みながらのリフォームが可能なので、仮住まいを用意する費用や手間がかかりません。

大規模なリフォームの際には、仮住まいが必要となるケースもありますが、工期が短いため、仮住まいにかかる費用も建て替えほどは掛からないでしょう。

メリット３：
税金や登記費用などの諸費用がない

部分的なリフォームであれば、新しく建物を建てるときに必要な「建築確認申請」は必要ありません。

「建築確認申請」とは、これから建てる建物やその地盤が、建築基準法に適合しているのかどうか、などを審査するための申請です。建て替えの場合には、建物を新しくするため、この申請が必須になります。

審査には費用がかかりますし、申請を行うことで、固定資産税が見直され、これまでより税金が増えることがあります。
また、住宅を取得したときに必要な登記の手続きも、リフォームでは不要です。

ただし、部屋の増築、大規模な改修、床面積を増やす、などのリフォームでは、建築確認申請や登記が必要となります。

メリット４：
補助金・助成金を利用しやすい

省エネ性能のアップや、子育て支援など、目的にそったリフォームをすることで、国が地方自治体がそれぞれ提供している補助金や助成金が受け取れることがあります。

例えば、国が出しているリフォーム補助金・助成金には、現在以下のものがあります。

国が提供しているものとは別に、各自治体の補助金制度も調べておきましょう。自治体の補助金に国費が使われていなければ、併用して申し込むことが可能です。

例えば、長野県には、「信州健康ゼロエネ住宅助成金」という制度があります。

2050年カーボンニュートラルの実現に向けて作られた制度で、長野県内で対象の住宅を新築する方を対象としています。断熱性能を向上させるための工事や再生可能エネルギー設備等の導入などに助成金を利用できます。

補助金・助成金は通常、着工・施工後には申請できません。また、各制度によって対象となるリフォーム工事や条件、対象者などが異なり、補助金額もバラバラです。自分の家のリフォーム工事内容が適用できるかどうか、まずは地元の業者に相談してしっかり確認しておきましょう。

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メリット５：
愛着のある家やモノを残しつつ
機能や見た目を改善できる

リフォーム工事とは、建物を新築の時の状態に改修したり、暮らしやすく機能や設備を改善することを目的としたものです。つまりリフォームなら、元の雰囲気や思い出を残したまま、家を暮らしやすく、綺麗にすることができます。

また、「リノベーション」のように大規模な工事でも、これまで積み重ねてきた思い出や愛着のある家の雰囲気を部分的に残すことも可能です。

「親から引き継いだ家を大事にしたい」という方や、最近では古民家ブームもあり「古い雰囲気をあえて残したい」という方も多く、築40年以上の古い家でも、リフォームやリノベーションをするケースも増えています。

リフォームの５つのデメリット

リフォーム・リノベーションの、５つのデメリットをまとめました。

デメリット１：
間取りに制限があり、理想通りにいかないことがある

リフォームには、間取りの変更に制限がある、というデメリットがあります。

リフォーム工事は、基本的に、柱などの骨組みや基礎部分はそのままであることが多く、建物の間取りまですべてを作り変えることはできません。また、構造部分に関わる壁や窓、階段の位置などにも制約が生まれることがあります。

部分的な改修であるリフォームでは、耐久性を保つための構造自体は変更できないことを理解しておきましょう。

デメリット２：
大がかりな改修では、予期せぬ費用がかかることがある

リフォームで大がかりな改修をする場合、当初の想定よりも費用がかかる可能性があります。

古い家では、柱や基礎部分などの構造部分が老朽化していることがあります。構造部分のリフォーム工事は、大規模なものとなり、費用もかさんでしまうため、場合によっては、建て替えの方が安く済むことがあるのです。

また、建て替えのようにまったく新しくするわけではないため、費用がかかった割に満足できない結果になってしまうことも考えられます。間取りなどの大きな変更を望むのであれば、建て替えも検討すべきかもしれません。

デメリット３：
後々の修繕費用やランニングコストがかかることがある

部分的な改修の場合、工事費用自体は安く済みますが、後々のコストがかさむことがあり、トータルで建て替えより高くなってしまうことがあります。

建て替えであれば、最新の技術で建物を建て直すため、耐久性能や断熱性能が高い家になります。その後の修繕回数を減らすことができ、高い断熱性により冷暖房の費用などのランニングコストも抑えられます。

リフォームでは、このような建て替えの恩恵が得られないため、長い目で見たときに損をする可能性があることを考慮しておきましょう。

また、その後のランニングコストを考えて、部分的な改修のみではなく、省エネ工事を含めたリフォームを検討してみるのも良いかもしれません。

デメリット４：
地盤による問題は解決できない

リフォーム工事では、基礎部分の取り壊しを行わないため、建物を支える地盤の問題は解決できません。

地盤が弱いと、建物が沈下したり、傾いたりといった現象が起きます。リフォームと併せて、耐震補強などの工事を行ったとしても、根本的な改善につながらないため、不安なまま暮らすことになります。

デメリット５：
保証制度が使いにくい

建て替え・新築の場合には、品確法による保証制度が建築業者に義務付けられています。構造部分・雨水侵入を防ぐ部分には、10年間の瑕疵担保責任を負い、建設時には施主への説明義務もあります。

対して、リフォームは、民法上の瑕疵担保責任で1年間の保証を得られるものの、長期的な保証制度は義務付けられておりません。

そのため、各リフォーム会社が独自で保証を設けており、リフォームを依頼する際には、保証内容を細かく確認し、他社のものと比較する必要があります。

こうした質問に対して、曖昧にされたり濁されたりして、誠実な回答が得られない業者は、実際の工事に対しても不安が残ります。施工事例や地域の評価などを必ずチェックし、信用できる業者を探しましょう。

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最近話題のセルフリノベーションとは？

最近では、親から引き継いだ古い家や、購入した風情ある古民家やお手頃な中古物件を自分で改修を行う、セルフリフォーム、セルフリノベーションをする方も増えてきました。

例えば、壁紙や床板の張り替え、インテリアの塗り替え、各部屋の取っ手の交換、といった作業は、材料と工具を揃えられれば、自分で行うことができます。

リフォームやリノベーションは建て替えよりも費用を抑えられますが、自分たちでできる部分は作業をセルフリノベーションで対処することで、さらに負担を減らすことができます。

もちろん、水回りや配線、基礎の改修などは業者に依頼するのが安心ですが、DIYが好きな方、費用をより節約したい方は、やれる範囲で楽しみながらセルフリノベーションをしてみるのも良いかもしれません。

まとめ

移住するなら今がチャンス！
子供連れファミリー、または若い夫婦世帯なら、
中古住宅を買ってリフォームすると補助金額がアップ！
新築住宅でも最大額まで補助金が支給されます。

【申し込みには期限があります！詳しくは、認定業者にご相談ください】

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